まえがき
大好きな博物館の多くが、いろいろと経済的な困難を抱えていると知り、博物館への寄付について、あれこれと調べています。今回は、原点に戻って、なぜ博物館への支援を検討するのかについて考えてみたいと思います。
どんな博物館に支援をしたい？
まず私が博物館に寄付をしようと思い立って頭に思い浮かべたのは、国立博物館とか県立博物館のような施設ではなく、郷土資料館など地方の小規模な施設でした。たまたまなのかもしれませんが、私が訪れた先には、施設がかなり老朽化し、パネルなどが色あせている施設が、かなり多く存在していました。
率直に言って、このままの状況が続けば近い将来には、たくさんの施設が廃館に追いやられることは、間違いない事実のように感じられたのです。事実、いくつかの施設が閉鎖されるというニュースは、ごく最近にもいくつか耳にしています。これからも厳しい時代が続くのは、間違いなさそうです。
私自身は、市町村の小さな郷土資料館で、まさにお宝としか言いようがない素晴らしい展示物に幾度となく巡り合ってきました。郷土資料館がどんどん閉鎖されれば、二度と日の目を見ない遺物が大量に発生し、中には修復不可能となり永遠に失われてしまうものが出てきてしまうのです。
そういう現状を目の当たりにし、微力でもなんらかの援助ができないかと考えたのです。しかし、お金を届けるためには、なかなかややこしい事情があります。
お金を届けるのは難しい
郷土資料館の多くは、市町村が直接に運営していものです。仮に私が、１０００万円の寄付をすると申し出た場合、全く状況は異なってくるでしょう。ですが、個人のレベルでできる少額の寄付では、寄付を受ける側にしても、手間が増えるだけで、なんらメリットが無いといっても間違いないでしょう。
実際に問い合わせた先からは、できるだけふるさと納税を使ってほしいとの回答がありました。前回の記事にも書きましたが、もろもろ考えると現状、個人が少額の寄付をするのであれば、やはりふるさと納税が、ベストなのです。
市町村以外にも、財団法人が運営しているケースがありますので、モデルケースを使って、実際に寄付するとどうなるのかを検討してみたいと思います。
モデルケースを使った寄付の試算
今回は、以下の条件の人が寄付を行った場合の試算をしてみたいと思います。
- サラリーマン家庭
- 年収５００万円
- 専業の妻と子供一人
ふるさと納税の場合
上記の場合、さとふるの控除上限額のシミュレーションを行うと、自己負担金が２０００円となるふるさと納税の上限額は、３万８０００円となります。ふるさと納税のサイトを利用し、３万８０００円分のふるさと納税を行えば、最終的に２０００円を差し引いた３万６０００円の還付を受けることができるということになります。
公益財団法人等への寄付
財団法人に寄付を行う場合、特定寄附金にあたる寄付でなければ、控除を受けることができません。サラリーマンの場合、さまざまな所得控除があり、課税所得の額は人それぞれになってしまいます。今回は、年収が５００万円で課税所得が３００万円とし、寄付金の額を５万円として試算していました。
この条件で試算を行うと、税額控除が適用されると19,200円の還付、所得控除が適用されると4,800円の控除が受けられることとなります。
よほど年収が高額でない限りは、税額控除を選択することになります。また一般的な課税所得の範囲では、税額控除の金額が変わることはありません。ですので5万円寄付すると19,200円の還付が受けられ、実質的には30,800円の支出となるということになります。
ただし寄付をする相手先に確認をし、特定寄附金に該当するかどうかを確認する必要がありそうです。
まとめ
そんなわけで、寄付金に関するお話は、これで最後にしたいと思います。私自身が、どのような形で寄付をするのかについては、まだ決めきれていません。しかしながら選択肢としては、以下の３つにしぼられました。
- 寄付金を募集している協会や博物館へ
- 公益財団法人等へ
- ふるさと納税へ
すでにふるさと納税は、始めていますので、この3つを組み合わせながら、博物館への支援の形を考えていきたいと思っています。少なくとも、ふるさと納税については、今後も実施していく予定です。返礼品が届いたら、このブログで紹介していきたいと思います。
